おすすめの医療システム開発企業9選！選定時のポイントも解説

電子カルテとは、患者の診療内容や経過、検査結果、画像といった健康情報をデジタル形式で保存・管理するシステムです。

電子カルテを導入すると患者情報をスムーズに確認・保管でき業務効率が上がります。また、診療終了から5年間保存しなければならないカルテを電子化することで、医療機関内のスペースを取らずに済む点も、電子カルテのメリットです。

厚生労働省の調査によれば、令和2年時点での電子カルテシステムの普及率は、一般病院で57.2％、一般診療所で49.9％です。

電子カルテの需要は年々高まっているため、ほとんどの医療システム開発企業が扱っています。導入後にはサポートデスクなどによるメンテナンスも受けられることが多いです。

部門システムとは、さまざまな部門の情報管理に関するシステムです。例えば内視鏡部門システムの場合は、電子カルテと連携させることで検査の依頼から実施、結果送信までのプロセスを管理できます。

電子カルテにある患者情報や検査情報、内視鏡部門システムで確認した内視鏡画像やデータがそれぞれのシステム間で共有され、検査の一連の流れが効率化されるのです。

事務支援システムは、部署管理システムや会計システムなど病院事務の効率化のために用いられるシステムです。

病院の場合、症例報告などのために過去の書類を参照する機会も少なくありません。事務支援システムがあれば必要な情報を素早く確認できるため、業務効率化に対する恩恵が大きいといえます。

統合システムとは、医療機関内のさまざまな情報システム・アプリケーションをまとめ、データを一元管理して業務を効率化させるシステムです。

病院では患者に関するさまざまな情報を複数の部署で取得・管理しています。情報の保存方法も電子カルテだったり書類だったりと統一されていないことも珍しくありません。

統合システムでそうした院内に散在する情報を一元管理すれば、予約管理や診療計画、薬剤の処方、請求処理など、病院内のあらゆる業務を統合できます。また、一元管理しているさまざまな情報のなかから任意の条件でデータを抽出し、分析に役立てることも可能です。

ただし、他のシステムに比べて大規模な開発になるため、費用は高額になる傾向にあります。

株式会社Digeonは、DXソリューション事業、AIソリューション事業、ChatGPT事業を手掛ける企業です。

プロジェクト中は週に1回以上定例会議を行ったり、ドキュメントによる情報共有などをしたりしており、密なコミュニケーションがとれます。「開発途中で、想定していたシステムとは方向性がずれてしまうのでは」という不安を解消できる点が魅力です。

さまざまな業界のクライアントへの貢献実績があり、医療分野の開発経験もあります。

株式会社SBWorksは、大規模システムの構築や新規事業開発を得意とするITスペシャリストグループです。課題の抽出・要件定義から保守・運用まで一貫したサポートを提供しています。

医療施設向けシステムの一例として、経営分析システムの開発実績があります。これは、レセプトをデジタル化し素早く確認できるようにしたほか、各種データと組み合わせてさまざまな分析ができるような機能が備わったシステムです。

また、自社サービスでもレセプト分析サービスを提供しています。

株式会社コーピーは、東京大学とフランスの研究機関・Inria発のAIスタートアップ企業です。医療をはじめ製造、物流、モビリティといったミッションクリティカルな領域向けのAIソリューションを展開中です。

医療分野では、CTやMRI画像をもとにした診断の精度を高める「コンピューター診断支援システム」の研究開発をしており、なかでも脳神経疾患分野に注力しています。

AIによる判断の根拠を説明可能にする技術を用いたAI開発・運用・品質管理ソリューション「CONFIDE」も提供しています。

ソフトヒューベリオン株式会社は、業務システム開発をメインとした企業です。ITコンサル、システム開発、保守運用と一貫したサービスを提供しています。

医療分野の他、金融・交通・情報通信・小売・エネルギーなどさまざまな業界に対するサービス提供実績があり、現在はAI、IoT領域にも参画中です。

エンジニアの育成にも力を入れており、テクニカルスキルとヒューマンスキルを磨いたエンジニアが活躍しています。

株式会社AccelHackは、開発支援、DX推進支援・システム開発を行っている企業です。

メンバーは全員東京大学・大学院卒で、それぞれAI分野での開発、CTO（最高技術責任者）、アプリ開発などを経験したのち株式会社AccelHackを立ち上げました。

こうした経験・実績豊富なメンバーがヒアリング、コンサルティングなどをもとに開発や既存ツールの提案をしています。

株式会社FCE Holdingsは、DXを推進するITツールの提供、コンサルティング、サポートなどを行っている企業です。

専門のエンジニアではなく、実際に現場で働くメンバーが自分自身でツールを使って業務を自動化できる「パーソナルRPA」が高い評価を受けています。

基本的な操作方法からRPA化のアドバイス、ヘルプデスクなどサポート体制も整っているため、プログラミングの知識がない現場のメンバーでも業務の性質や課題に合わせた自動化を実現できます。

株式会社ナノコネクトは、モバイルアプリやWebサービス、業務システム、組み込みソフトウェアなどの開発、技術連携などを手掛けている企業です。

ビジネスモデルの構築から企画立案、開発、運用保守に至るまで、包括的なサービスを提供している点が強みです。

また、AIやブロックチェーン、VR、IoTなど最新技術を用いた開発も行っています。例えば「AI Seren」では需要分析や行動分析などが可能で、さまざまな業界で活用されています。

ルビナソフトウエアジャパン株式会社は、日本市場に特化したベトナムオフショア開発会社です。

日本にも拠点はありますが、開発の主体はオフショアとなるため人件費が低いこと、ベトナムとの時差や祝日の違いを利用して24時間365日の運用保守が可能であることはオフショア開発ならではのメリットです。

安定した品質を誇り、設計～運用保守にとどまらずリニューアルまで対応していて、長期的なパートナーシップが期待できます。

株式会社ソースメイカーは、要件定義や開発、保守運用だけでなく、その前段階の事業計画やUXデザインにも対応しているコンサルティング企業です。

医療・ヘルスケア領域では薬局向けシステムやヘルスケアメディアの設計といった実績があります。

例えば薬局向けシステムは、薬局内の基幹システムと連携し、カルテや処方情報を活用して患者にスムーズな服薬体験を提供するものとなっています。